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東京三菱銀行
1. ここに掲載されたレートは、東京三菱銀行がこのレートでお客様とお取り引きすることを確約するものではありません。お取り引きに際しては必ず東京三菱銀行の本支店の店頭でご確認いただきますようお願いいたします。 2. 当方の運用上の制約から、掲載される情報には若干の時間差が生じます。時間帯によっては実際と異なるレートが掲載されている場合がございますので、あらかじめご了承ください。 3. 掲載されているレートは最終更新日時時点でのものであり、あくまで目安としてご利用ください。 ...
http://www.btm.co.jp/list_j/kinri/main.htm

3月末の外貨準備高、3か月連続減…なおも高水準
財務省が7日発表した3月末の外貨準備高は、前月末より28億4600万ドル減の8377億1800万ドルとなった。 米国の金利が上昇し、債券価格が下落したことによる評価損が、債券の運用益を上回ったことなどが要因だ。外貨準備高の減少は3か月連続で、月末の外貨準備高が3か月続いて減少するのは2002年1月以来となる。 ただ、3月末の外貨準備高は過去6番目の水準で、1月末時点の外貨準備高の国際比較でも、日本は中国を上回り、1999年10月以来、64か月連続して世界 ...
http://www.yomiuri.co.jp/business/news/20050407i302.htm

中国の外貨準備、初めて7000億ドルを突破・6月末
【北京=吉田忠則】中国人民銀行(中央銀行)は14日、6月末の外貨準備高が7110億ドル(約80兆円)になったと発表した。前年同期比の伸び率は51.1%に達し、初めて7000億ドルを突破した。貿易黒字の拡大で外貨が流れ込んだことが原因で、準備高は早ければ年内に日本を抜く可能性が出てきた。 中国は人民元の水準を一定に保つため、輸出で稼いだ外貨を人民銀行が吸収し、外貨準備が膨らんでいる。最近の急増は特に1―6月期の貿易黒字が396億ドルと、すで ...
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20050714AT2M1402I14072005.

シティバンク 東京・丸の内支店など、来年9月認可取り消し
金融庁は17日、米大手金融グループのシティバンク在日支店に対し、多数の法令違反が認められたとして、東京・丸の内支店と名古屋、大阪、福岡の各出張所を9月29日から1年間の業務停止とし、2005年9月30日をもって認可を取り消すと発表した。いずれも富裕層向け資産運用サービスを行うプライベートバンキング(PB)拠点。また、外貨預金業務も1カ月間の新規取引停止を命じた。 これを受けて、同社はPB部門から撤退する ...
http://www.business-i.jp/news/sou-page/news/art-200409172150

エクセルシートご利用のご注意
<ご利用上のご注意> ① Windows版Microsoft Excel2000/XP 以外ではご利用になれません。 ② 本日の外国為替相場を表示した状態でエクセルシートを保存したい場合は、「シートの保護」をお願いします。 ③ エクセルシートのファイルは、随時更新していますので、ご利用の都度、最新のものをダウンロードしてください。 外国為替相場一覧表 エクセルシート
http://www.btm.co.jp/list_j/kinri/xls_att.htm

東京三菱銀行:東京三菱ダイレクト インターネットバンキングによる投資信託の保護預り口座開設と ...
インターネットバンキングによる投資信託の保護預り口座開設と目論見書電子交付(インターネットから目論見書を閲覧)開始のお知らせ インターネットバンキングでの保護預り口座開設と目論見書電子交付のサービス開始により、ご自宅のパソコンで投資信託の一連の取引(保護預り口座開設→目論見書電子交付→購入注文)ができるようになりました。 東京三菱ダイレクトご利用規定はこちら ご利用規定へ <サービス内容> サービス名称 ...
http://direct.btm.co.jp/new_info/030112.htm

東京三菱銀行:東京三菱ダイレクト インターネットバンキング「投資信託」サービス拡大につきまして
インターネットバンキング「投資信託」サービス拡大につきまして これまでテレフォンバンキングで、お取扱いしておりました以下のお取引がインターネットバンキングでも可能となりました。 ● 投資信託のご購入・ご解約・スイッチングなどをご注文いただけます! ● 『将来のために資産形成を始めたい』、『今から必要資金を準備しておきたい』、そんなニーズにお応えする投資信託の「継続購入プラン」もお申込みいただけます! (*) ...
http://direct.btm.co.jp/new_info/020217.htm